Salesforceにおける多層防御の再考 

SaaSの登場により、攻撃の標的はネットワークからプラットフォームへと移行しました。これに伴い、多層防御も進化させなければなりません。 本記事では、AIを活用したSalesforceを、多層的な保護に…

セキュリティチームであれば、誰もが「多層防御」という言葉を知っています。これはセキュリティにおける最も古い鉄則の1つですが、現代のビジネスの実態に最も適応できていない概念の1つでもあります。

「1つの防御層が破られても、別の層がカバーできるように対策を重層化する」という考え方自体は非常に堅実です。ファイアウォール、エンドポイント保護、多要素認証(MFA)など、どれも優れており、すべてが必要不可欠です。しかし、それだけでは限界があります。

あまりにも多くの組織が、Salesforceを単なる「CRM」として扱っており、それが今やビジネスの運用基盤になっているという現実に目を向けていません。Salesforceはデータ、業務、自動化、そして顧客からの信頼が集約されるハブです。それにもかかわらず、そのセキュリティは「チェックボックスを埋めるだけの監査業務」として処理されがちで、互いに滅多に会話もしない別々のチーム間で分断されています。このマインドセットこそが、攻撃者にとって格好のブラインドスポットを生み出しているのです。

2025年以降、攻撃の多くは私たちが最も信頼しているツールの中から始まっています。Salesforceもその1つです。

「何層もある」という錯覚

Salesforceは営業、カスタマーサービス、ポータルサイト、そして今やAIエージェントまで動かしています。ビジネスに不可欠で、深く信頼されているシステムだからこそ、攻撃者の主要な標的になるのです。

しかし、その「信頼」がブラインドスポットを生み出します。ネットワークセキュリティはSalesforceの内部まで見通せません。エンドポイント製品は、Salesforce内で共有されるデータをスキャンできません。メールセキュリティのフィルターは、ユーザーがプラットフォーム上でやり取りするファイルやリンクには決して触れられません(たとえそれらが元々はメールを起点としていたとしてもです)。

つまり、従来のモデルにおける防御層は確かに存在し、100%有効ではあるものの、Salesforceのような現代の侵入経路を防御しようとしたときには、手前で止まってしまっているのです。そして、攻撃者が現在活動しているのは、まさにその先のリソース内部です。

データとワークフローがSalesforce内にあるのなら、防御もその中にあるべきです。

従来の多層防御は、ネットワークやエンドポイントを「外から内へ」と守るものでした。しかし、SalesforceのようなSaaSプラットフォームにおいては、最も重要な防御層は環境そのものの「内部」に存在します。

なぜエンドポイントやメールの外部防御だけではSalesforceに不十分なのか?

ほとんどの組織は、今でもメールを最前線と捉えています。フィッシングやマルウェアが始まる場所であり、セキュリティスタック全体がメールを中心に進化してきたからです。しかし、Salesforceは受信トレイではありません。顧客データ、自動化、インテグレーションが交差する場所であり、ひとたびファイルやリンクがこの環境に入り込むと、エンドポイントやメールの制御機能からは見えなくなってしまいます。

サポートケースのやり取りやコミュニティポータルのプロセスなど、Salesforce上に構築された正当なビジネスチャネルを通じて侵入する脅威は、従来の防御層を完全にバイパスします。そこから、悪意のあるコンテンツや乗っ取られたアカウントのアイデンティティが、プラットフォーム、ユーザー、そして連携されたシステム全体へと、気づかれることなく拡散していくのです。

エンドポイント保護(EPP)やメールセキュリティソリューションは、このような事態を想定して作られていません。これらは境界線への出入りを守るものであり、Salesforceの「内部」で何が起きているかを守るものではないからです。

アイデンティティ保護、コンテンツ検査、フィッシング対策、異常検知を組み合わせるという、メールセキュリティを形成してきたものと同じ多層モデルは、Salesforceがデータ、顧客の信頼、業務にとってビジネスインフラとなっている今なお、まだ十分に適用されていません。

これこそが、Salesforceのための現代的な多層防御戦略が埋めるべき「可視性と制御のギャップ」です。

メールセキュリティから得られる教訓は明確です。「多層防御は機能する。ただし、データとインタラクションが実際に存在する場所で運用されている場合に限る」ということです。

Salesforceには「独自の防御層」が必要である 

近年の侵害事例がそれを証明しています。相次ぐビッシング(音声フィッシング)や悪意のあるSalesforce連携アプリによる侵害、Coinbaseの委託先企業の資格情報漏洩、そしてHELLCATによるJiraへの攻撃。これらはすべて、正当な資格情報の悪用から始まっています。攻撃者は「こじ開けた」のではなく、「ログインした」のです。

従来の多層防御モデルは、システムやデータの保護に集中しすぎています。しかし攻撃者はレイヤー単位では考えません。目標に向かって、できるだけ速く、できるだけ遠くへ防御層をすり抜けていくだけです。Salesforceにおいて、その移動は「人」「ファイル」「非構造化データ」「連携アプリ」を介して行われます。したがって、防御側も同じ経路をたどる必要があります。境界線で止まるのではなく、脅威がどのように侵入し、拡散し、行動するのかを追跡しなければなりません。

Salesforceの内部において、現代的な多層防御には次の4つの連動するレイヤーが存在します。「アイデンティティ」「コンテンツ」「ガバナンス」「自動化」です。それぞれが互いを補強し合います。

これらのレイヤーは従来の多層防御の構造を反映しており、Salesforceの入り口(アイデンティティとコンテンツ)に最前線の防御を配置し、内部の整合性を担保するガバナンスがそれに続き、ビジネス運用のインテリジェントな中核である自動化へとつながっています。

Salesforce内部の多層防御は、アイデンティティ、コンテンツ、設定の各レイヤーを保護し、データと自動化が安全に連携する「自律型AI」に対応したセキュアな環境を構築します

このモデルは、Salesforceの「責任共有モデル」を体現するものです。プラットフォームの設定、ガバナンス、モニタリングが土台を形成し、リアルタイムの脅威防御がそれを補完します。

アイデンティティレイヤー誰がログインしているか

アイデンティティレイヤーは、データやプロセスへの接触が発生する前に「誰が環境にアクセスできるか」を制御する、Salesforceの第一防衛線です。

その脆弱性はよく知られているものの、依然として過小評価されています。盗まれたり使い回されたりした資格情報、乗っ取られたOAuthトークン、そして企業のアイデンティティ管理(IAM)の枠外で運用されている管理不届きのコミュニティアカウントやインテグレーションアカウントなどが挙げられます。

多くの組織は、資格情報の漏洩を「過去の課題」と考えがちですが、Verizonのレポートによると、依然として初期侵入攻撃経路の第1位です。

攻撃者は、Salesforceプラットフォーム自体のゼロデイ脆弱性を突くよりも、アクセス権や設定ミスを悪用するケースが圧倒的多数を占めます。彼らが正当にログインしてしまえば、そのアカウントを信頼しているすべてのAPI、連携アプリ、自動化フローが攻撃対象領域と化します。

最も管理が行き届いていないアイデンティティこそが、最大の高リスクをはらんでいます。コミュニティユーザー、パートナー、外部委託業者のアカウントは、社内のIAM制御から外れていることが多いにもかかわらず、広範なアクセス権限を持っているケースが多々あります。これらも社内ユーザーと同様に重要なアイデンティティとして扱い、定期的な資格情報の更新、スコープの制限、侵害リスクの継続的な監視を行う必要があります。

侵害の具体例:


社内ユーザーのリスク: 従業員のSalesforce資格情報がサードパーティのデータ漏洩によって流出。攻撃者がそれ悪用してログインし、誰にも気づかれずに顧客データをエクスポートする。

パートナーのリスク: パートナー企業が、過去に侵害された別システムの古いパスワードを使い回していた。攻撃者がそれを使ってSalesforceにログインし、偽の注文を投入した上で、連携している基幹システムへと足場を広げる。

外部委託業者のリスク: プロジェクト終了後も外部委託業者のアカウントが有効なまま放置される。その資格情報がダークウェブで販売され、攻撃者がその情報を入手してAPI経由で機械的にデータへアクセスする。

Salesforceにおけるアイデンティティ保護とは、通常は見えないもの(誰が認証しているか、資格情報がどう使われているか、どこにリスクが潜んでいるか)を可視化することです。

WithSecure Cloud Protection for Salesforceの「アイデンティティ保護」機能は、社内・パートナー・コミュニティのアカウントを、高度な侵害インテリジェンスフィードと照らし合わせて継続的に監視します。これにより、攻撃者に悪用される前に、流出した資格情報を検知することができます(オープンソースのツールにその漏洩情報が掲載されるよりもはるかに早い段階です)。

攻撃者が最もよく利用するバイパスを防ぎ、環境の奥深くへ侵害が広がる前に検知・対処する「生きたアイデンティティ防御レイヤー」を構築するには、複数の防御メカニズムが必要です。これには、特権ユーザーに対するフィッシング耐性のあるMFAの導入、可能な限りのSSOの適用、リフレッシュトークンのローテーションと有効期限の短縮、連携アプリに対するシステム管理者の承認必須化、そして資格情報の使い回しリスクを防ぐためのサードパーティの侵害監視などが含まれます。

コンテンツレイヤー — Salesforce内を何が流れているか 

アイデンティティが「門番」であるならば、コンテンツ保護は「ガードレール」です。アップロード、共有、あるいはクリックされた瞬間に、Salesforceに侵入するコンテンツを検査します。このレイヤーは、データ漏洩や業務停止といった被害をもたらす前に、非構造化データに隠された脅威を阻止します。

脅威は多くの場合、信頼されたワークフローに乗ってやってきます。ファイル、リンク、QRコードは、Chatter、メール、レコード、ケース、ポータル、その他さまざまなワークフローを通じて、毎日Salesforce内を行き来しています。マルウェアやフィッシングが潜むのは、まさにこの場所です。 

PDFの添付ファイル内にフィッシングリンクが隠されている。

ワークフロー内のZIPファイルにランサムウェアが含まれている。

レコード内のQRコードが偽のログインページに誘導する。

これらの脅威はSalesforceの外部に出ることがないため、メールやエンドポイントのセキュリティを完全にすり抜けます。メールフィルターが配信前に添付ファイルをスキャンするのと同じように、Salesforceもアップロード時やユーザーが接触するタイミングでのネイティブな検査が必要です。人間のユーザーやヒューマンエラーを狙う攻撃対象領域は、受信トレイからSalesforceのようなプラットフォームへと完全に移行しているからです。

WithSecureのテレメトリによると、2024年から2025年にかけて、マルウェアやフィッシングの検知数は20倍に急増しています。 

WithSecure Cloud Protection for Salesforceの「ファイル保護」および「URL保護」は、すべてのファイルとリンクをリアルタイムでスキャンすることで、このコンテンツレイヤーの安全を維持します。プラットフォームの内部で、脅威が発生したその場で食い止めるのです。
 

プラットフォーム&ガバナンスレイヤー — Salesforceがどう設定・制御されているか 

設定ミスや過剰な権限付与は、マルウェアと同等の破壊力を持つことがあります。
このレイヤーは、Salesforceのセキュリティの土台、つまり環境の運用と進化を規定するポリシー、統制、そして可視性を定義するものです。

Salesforceのセキュリティは、独立したパーツの集まりではありません。
「誰が行動するか(アイデンティティ)」「何に対して行動するか(コンテンツ)」「どのようなルールの下で行動するか(ガバナンス)」という3つの要素は、常に交差しています。

このガバナンスレイヤーは、アクセス管理、データ処理、自動化に一貫性、可視性、そして説明責任(アカウンタビリティ)をもたらすことで、これらの要素を統合します。

効果的なガバナンスは、次の3つの原則に基づいています。

整合性(Integrity): 設定を堅牢化し、最小特権の原則を徹底し、権限やサードパーティ連携が意図した境界内に収まるようにします。

可視性(Visibility): 不正利用や設定の乖離(ドリフト)のサインとなる変更、API接続、異常なアクティビティを継続的に監視します。

説明責任(Accountability): 「誰が、何を、いつ、なぜ変更したのか」の明確な監査証跡(オーディットトレイル)を維持します。これにより、コンプライアンスへの対応と迅速なインシデント対応が可能になります。

Salesforce標準の「Security Center」「Health Check」「Salesforce Shield」「Event Monitoring」といったツールは、Salesforce内部の設定やアクティビティデータを可視化することで、これらの原則を支えています。
さらに、「AppOmni」のようなエコシステムツールを活用すれば、その可視性をサードパーティ製の連携アプリやクロスプラットフォームへのアクセスにまで拡張できます。

攻撃者が一度侵入に成功すると、その目的はシステム内に潜伏し、信頼されたプロセスの中に隠れることにシフトします。
ガバナンスは、環境の整合性を強制し、異常を浮き彫りにし、すべての設定や接続を監査可能にすることで、攻撃者の潜伏期間を劇的に短縮します。

ガバナンス、アイデンティティ、コンテンツ保護が互いに補強し合うとき、Salesforceは一貫性のある信頼された環境として機能します。人間による操作であれ自動化であれ、あらゆるアクションが定義され観測可能な境界線内に収まるようになります。

コアとなる自動化(オートメーション)レイヤー — Salesforceのインテリジェンスが機能する場所

AIと自動化は、現代のSalesforceの心臓部であると同時に、最も新しい攻撃経路でもあります。

Salesforceの中核にあるのは、ビジネスを加速させる自動化フローや自律型AIのワークフロー(FlowからAgentforceまで)です。これがいわゆる「自律型AI」を搭載したSalesforce環境です。データ、プロセス、そしてAIエージェントが相互に作用し、圧倒的なスピードとスケールで業務を遂行する生きたシステムです。

Salesforceがあらゆる業務プロセスにAIエージェントを組み込むにつれ、攻撃対象領域はそのワークフロー自体にまで広がっています。Salesforceが打ち出している新たな方向性「Agentforce for Security」は、自動検知、インシデントのトリアージ、知的なインシデント対処のための自律的な機能を導入しています。これらの革新的な機能は、セキュリティチームのレスポンスを迅速化し、調査や対応にかかる手作業のオーバーヘッドを削減することを目的としています。Salesforceがエコシステム全体にAIエージェントを埋め込み続ける中で、これらの自動化プロセスが「安全で信頼できるインプット」のみに基づいて動作することを保証することは、かつてないほど重要になっています。

自動化は従来の多層防御のパラダイムには含まれていませんでしたが、現代のSalesforce環境において、自動化はビジネスロジックそのものです。それは単なる「1つの層」ではなく、生産性と潜在的リスクの両方を増幅させる「増幅器」なのです。

  • 自動化されたFlowやAIエージェントは、データやユーザーに直接影響を与えるアクションを実行します。
  • つまり、自動化(特に自律型AI)は、悪意のあるインプット(汚染されたファイル、偽のレコード、乗っ取られたユーザーの行動など)をマシンスピードで拡散させてしまう可能性があることを意味します。

ここに、多層防御が決定的な役割を果たす理由があります。データが安全で、設定が一貫していれば、自動化は安全かつ予測通りに動作します。しかし、それらのガードレールがなければ、AIエージェントや自動化ワークフローはミスを急速に拡大させたり、悪意のあるインプットに従って動いてしまったりします。

自動化は、攻撃経路において人間と同じ権限(しかも人間より遥かに速く)で動くため、多層防御の概念を自動化レイヤーにまで拡張することはもはや必須です。すべてのレイヤーが次のレイヤーを補強し合って初めて、Salesforce内の人間およびAI駆動のアクションの双方において、信頼性とレジリエンスが維持されるのです。

行動につながる「可視性」

各レイヤーが得た可視性を次のレイヤーへとフィードバックすることで、攻撃を防ぐだけでなく、そこから学習することができます。これこそが、「防御の深さ」が「インテリジェンス」へと変わる瞬間です。

Salesforceにおけるすべての防御レイヤーは、検知を防御へ、防御を持続的な改善へと変える「可視性のループ」で結ばれています。Salesforceにおける可視性とは、単にダッシュボードを増やすことではありません。

この包括的な可視性を備えることで、リスクへの露出がインシデント化する前に捉えられ、攻撃による被害が出る前にブロックできるようになります(万が一すり抜けた場合でも迅速に追跡可能です)。悪意のあるアクティビティや不正利用のパターンは、より強固なガバナンスへと直接フィードバックされます。

可視性は独立したレイヤーではなく、すべてをつなぐ神経網です。すべてのイベントを通じて、あらゆるレイヤーを継続的に進化させる役割を果たします。

  • ユーザーリスク: 検知 → リセット
  • コンテンツリスク: スキャン →ブロック
  • プラットフォームリスク: モニター → 修正

あらゆるアクションがログに記録され追跡可能であるとき、初めて実証可能な統制、コンプライアンスへの即応性、そしてインシデントに対する強固な予防策が手に入ります。

Salesforceは、あらゆる企業において最も狙われやすく、かつ最も価値のある業務システムの1つとなっています。Salesforceにおける検知とリスク露出の管理を優先することは、企業全体のセキュリティリスクを劇的に低減させることにつながります。

「深さ」の新しい意味 

Salesforceにおいて、防御層は単にきれいに積み重なっているのではなく、互いに交差しています。

実践レベルで見れば、Salesforce内部の多層防御は、よりクリアな視野と、より迅速な行動をもたらします。可視性が検知を決断に変え、決断が効果的な防御へとつながるのです。

Salesforceのセキュリティには、「内側」に向かう防御層が必要です。毎日ビジネスを動かしているユーザー、コンテンツ、そして自動化そのものに目を向ける防御層です。

イノベーションを止めるという選択肢はありません。自律型AIの導入は「やるかどうか」ではなく「いつやるか」の段階に入っています。そのセキュリティ対策を、組織の成熟度や準備が整うまで後回しにすることはできません。Salesforceの調査によると、ITリーダーの79%が「AI主導のサイバー脅威に対して防御が遅れている」と感じています。また、IBMの調査では、AI関連の侵害の97%に適切なアクセス制御が行われていないシステムが関わっていました。セキュリティを導入すべきタイミングは「後で」ではなく、「初日」です。

もしあなたがSalesforceを運用しているなら、「壁の高さ」を誇るのをやめましょう。今問いかけるべきは、「防御の深さ」がどこまで行き届いているかです。

WithSecure Cloud Protection for Salesforceが提供する多層防御

Salesforceにおける多層防御は、各レイヤーが互いを補強し合い、リスクが発生するその場所にレイヤーが存在して初めて機能します。WithSecure Cloud Protection for Salesforceは、この多層防御モデルをSalesforceの内部かつリアルタイムで実践します。

ファイル保護・URL保護
アップロード、ダウンロード、およびユーザーが接触する瞬間に、すべてのファイルとリンクをスキャンします。さまざまなチャネルを通じてSalesforceに侵入する、高度なマルウェア、ランサムウェア、フィッシングを阻止します。

アイデンティティ保護
ユーザーの資格情報が広範囲に悪用される前に、アカウントの乗っ取りを検知します。社内およびコミュニティのアカウントを最新の侵害インテリジェンスと照らし合わせて継続的に監視し、早期の警告を発します。

可視性とアナリティクス
検知された脅威やユーザーリスクに関する深いインサイトを提供します。「Salesforce Shield」や「Event Monitoring」といったプラットフォーム標準の組み込みツールを補完・強化します。

これらの機能が一体となり、Agentforceを含むAI駆動のSalesforce環境に対して多層的な防御を構築します。ビジネスのスピードを落とすことなく、マルウェア、フィッシング、そしてアイデンティティの脅威からシステムを守り抜きます。